【やらなきゃ損!】ふるさと納税の仕方とポイントを解説!!

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税金とかよく分からないからやっていないな〜

なんだか損しそうだからやってないわ〜

今にも、そんなみなさんの声が聞こえてきそうな「ふるさと納税」!

実際、ふるさと納税を始める前のボクも同じように思っていたので、みなさんがそう思うのも無理はありません。

しかし、今なら「誰もがふるさと納税をやるべきだ!」と考えています。

今日は、ふるさと納税をやるメリットや具体的な流れについて具体的に紹介していきます

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そもそも「ふるさと納税」って何?

ふるさと納税を一言で説明すると、

実質2000円の負担で寄付した自治体から返礼品をもらえる制度

となります。

つまり、2000円以上の返礼品をもらえた場合はお得だということです。

そして、ほぼ全ての皆様は「2000円以上」の返礼品をもらえる納税をすることになるので、「誰もがやるべき!」「やらないと損!」ということになります。

【ふるさと納税の流れとポイント】

どこかの自治体に寄付する

まずは、どこかの自治体に寄付をします。

「ふるさと」だから地元にしなくちゃいけないんじゃないの??

実際に、私もずっとそう思っていましたが、そんな必要は全くありません。

どこの自治体に寄付してもOKです。

さらに、「寄付する自治体」は1つだけでなく、いくつかの自治体に分散して寄付することも可能です。

寄付金額に応じて翌年に自分が納める税金が安くなる(控除される)

仮に、今年50000円の寄付をしたとしましょう。

すると、来年の税金から実質負担の2000円を引いた48000円が控除され、安くなるというわけです。

それじゃ〜できるだけたくさん寄付すれば、税金がどんどん安くなるね!

期待してしまうのはよくわかります。

しかし、そこには注意が必要です。

税金の控除額は年収や家族構成によって変わるからです。

では「上限はいくらなの!?」という場合には各社のふるさと納税サイトにある「かんたんシュミレーション」を使って確かめましょう。

(例)年収500万、既婚、子ども1人と妻を扶養している場合

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この例なら、年間に約44000円の寄付までなら、損せずにふるさと納税ができるというわけです。

寄付先の自治体から返礼品がもらえる

寄付した金額に応じて、各市町村から返礼品が届きます。

「ふるさとチョイス」や「さとふる」などのサイトを使いながら、44000円分の寄付金額に応じて自分が欲しい返礼品を選びましょう。

「お肉」や「お米」「海産物」「日用品」など本当にたくさんあります。

私は今まで、主に「日用品」を選んで「トイレットペーパー」や「ティッシュペーパー」などを返礼品としてもらっていました。

普段、絶対に使う日用品を「もらえる」ということのありがたさを日々感じています。

私のように「返礼品」で自治体を選ぶことも可能ですし、「応援したい自治体」で選ぶことも可能です。

私たちにとってメリット大のふるさと納税ですね。

オススメのふるさと納税サイトはどこ?

ふるさと納税ができるサイトってたくさんあるけど、どこがいいのかしら?

そんな風に疑問を持たれる方も多いことでしょう。

インターネットで「ふるさと納税」と検索するだけで、

・さとふる

・ふるさとチョイス

・楽天ふるさと納税

・ふるさとプレミアム

など、たくさん出てくるからです。

そんな方のために私のオススメを紹介します!

ランチョー
ランチョー

「楽天ふるさと納税」一択ですね!!

楽天でふるさと納税をするメリットはずばり、

寄付金額に応じて楽天ポイントがもらえるから

通常、楽天でお買い物をすればポイント還元がありますよね。

そのポイント還元が「ふるさと納税の寄付金額」にも同じだけ加算されるんです!

つまり、その額をお買い物したのと同様に扱ってくれて、その分のポイントをもらえるというわけです。

さきほどの、年間44000円を寄付した方が「SPU(スーパーポイントアッププログラム)」や「お買い物マラソン」「0と5のつく日」などに注意し、20%のポイント還元を受けたとしましょう。

44000円×0.2%還元=8800ポイント

つまり、44000円を控除され、たくさんの返礼品をもらい、さらに8800ポイントをもらえるということです。

どう考えても、幸せになれますよね。

これが「楽天ふるさと納税」をオススメする最大の理由です!!

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【ふるさと納税にかかわる注意】

寄付をしたら税金控除の手続きをしよう

寄付をした人は「確定申告」か「ワンストップ特例制度による申請」のどちらかの手続きが必要です。

私は今まで「ワンストップ特例制度による申請」をしてきました。

「ワンストップ特例制度による申請」とは、「確定申告をしなくとも、必要書類を寄付先の自治体に提出するだけでOKという制度です!

必要書類も「免許書のコピー」や「マイナンバーカードのコピー」などがあれば良いので簡単です。

「ワンストップ特例制度による申請」が使えない場合もある

しかし、ワンストップ特例制度が使えない場合もあります。

「医療費控除を受ける」場合や「自営業」の人、「寄付する自治体が6こ以上」の人は必ず「確定申告」が必要です!

つまり、「確定申告」をする人は「ワンストップ特例制度による申請」が使えないというわけです。

公務員の方などは基本的に「確定申告」は必要ありませんから、「ワンストップ特例制度による申請」を申し込めばOKです。

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いかがでしたか??

「ふるさと納税」は注意するポイントがいくつかあるものの、多くの人にとってメリットがあまりにも大きい制度だということを理解していただけたでしょうか?

これを読んでくださった人が1人でもたくさん「ふるさと納税」に興味をもってくださったら嬉しい限りです。

それではまた!

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